収益還元法(しゅうえきかんげんほう)

収益還元法とは、不動産が生み出す利益からその不動産の価値を算出する方法です。
収益還元法は、不動産が将来生み出すと期待される利益の総和としての収益価格を求める方法で、不動産の適正価値を判断するグローバルスタンダードな方法です。具体的には、不動産から得られる利益を利回りで割って現在価値の総和を求めます。
日本では、従来、取引事例比較法(類似の取引事例と比較)や原価法(再調達価格から算出)などが中心でしたが、キャッシュフローを重視した評価法として、現在では事業用不動産の評価として主流となっています。