不動産購入は人生の中で最も大きな買い物の一つです。そして、良い物件と巡り合えるかどうかは、不動産会社の「担当者の腕」にかかっています。
しかし、担当者が自分に合わない場合や信頼できない場合、どうすれば良いのでしょうか？
今回は、不動産購入において「担当者を変えたい」という方向けに、担当者を変更する方法や注意点について詳しく解説します。
結論から言うと「変更可能」です。
特に、正当な理由があれば、早急に対応してくれることも多いでしょう。
正当な理由としては「担当者の対応が悪い」「知識が不足している」「態度や言動などが原因で信頼できない」などが挙げられます。
担当者を変えることを検討すべきケース
担当者を変えるべきかどうかを判断するためには、いくつかのポイントがあります。
以下、担当者を変えることを検討すべき具体的なケースを紹介します。
契約を急かす
物件は、他の商品と比較して高額で、購入を決める前に十分な情報収集や検討時間が必要です。
それにもかかわらず、担当者が契約を急かす場合は「成約数を優先している」「担当する顧客が多く、対応が雑になっている」などの理由が考えられます。
契約を急かされれば、冷静な判断ができなくなることがあり、また、大きなストレスになります。急かされることで、後悔するような契約を結んでしまうリスクも高まるでしょう。
慎重に検討する時間を与えてくれない担当者は、信頼できません。
入社から日の浅い新人
新卒や未経験の中途採用など、経験が浅い担当者は知識やスキルが不足していることがあります。
例えば、物件購入では「新築」「中古」ごとに、注意すべきポイントが異なります。そして、それらのポイントは、経験を積んでいなければわからないことも多いです。
また、異動したてで、そのエリアに詳しくない担当者も要注意です。
経験豊富な担当者は、物件の選び方の細かいポイントに加え、交渉術、法的な知識など、幅広い知識とスキルを持っています。
大切な不動産購入には、経験豊富な担当者をつけてもらうことが望ましいでしょう。
宅建資格を持っていない
実は、不動産会社のスタッフ全員が宅建資格（宅地建物取引士資格）を持っているわけではありません。
不動産会社には「5人に1人以上」の有資格者がいればよく、また、有資格者でないスタッフでも物件探しは可能です。
しかし、宅建の有資格者は、不動産に対する広範な知識を持っているため、資格のないスタッフよりも信頼度は高いと言えるでしょう。
併せて「ファイナンシャルプランナー」などの資格も持つスタッフであれば、将来設計を考慮した上で、最適な物件を提案してもらえるので心強いです。
このように有資格の担当者は、法的な手続きや契約内容を含め、正確なアドバイスが期待できます。
きちんとデメリットを説明しない
全ての物件にはメリットだけでなく、 何らかのデメリットや注意点があります。
そして、物件のデメリットや注意点を隠す担当者は、制約数を優先している可能性があり、信頼できません。
また、デメリットを隠されると、生活する中で、後々トラブルが発生することもあります。
良い点だけでなく、悪い点も正直に説明してくれる担当者を選びましょう。
レスポンスが遅い
問い合わせに対するレスポンスが遅い担当者は、信頼性に欠けると言えるでしょう。
レスポンスが遅いと、重要な情報や買い時を逃すリスクが高まります。
レスポンスが遅い場合、担当者本人の問題である可能性もある一方「不動産会社の人出が足りていない」「業務が忙しすぎる」「会社のフォロー体制が十分でない」など会社そのものに根本的な問題が隠されている可能性があります。
最低限のマナーや接遇ができていない
礼儀やマナーがなっていない担当者は、顧客ファーストではない可能性があります。
この場合、単に不快なだけでなく、顧客の大切な要望を見落とす恐れもあるため、要注意です。
マナーが悪い担当者は、他の面でも信頼できない可能性があります。
そもそも、不動産売買は大金が動く取引ですので、最低限のマナーや接遇のできていない担当者は外すべきでしょう。
担当者変更の伝え方
担当者変更に際しては、担当者本人ではなく「責任者あるいは上司」に伝えるようにしましょう。
その際、しっかりと担当者の変更を希望する理由を伝え、なぜ別の担当者に変えてほしいのかを具体的に説明することが大切です。
これにより、担当者の変更をスムーズに進めることが期待できます。
不動産会社を変えることを検討すべきケース
場合によっては、担当者を変えるだけでなく、不動産会社自体を変えるべきケースもあります。
以下、そのようなケースについて解説します。
責任者がすぐに適切な対応をしない
責任者が迅速に対応しない場合、不動産会社そのもののサービス品質に問題がある可能性があります。
このような不動産会社では、他の担当者も同様の対応をする可能性があり、会社そのものの変更を検討すべきです。
あるいは「人手が足りず、担当者を変えたくても変えることが難しい」という場合もありますが、一人一人の顧客に細やかに対応できない恐れがあるため、やはり、会社の変更を検討することが望ましいでしょう。
別の担当者に変わっても問題が解決しない
担当者を変更しても問題が解決しない場合、社内教育が行き届いていない可能性が高いです。
やはり、会社全体の方針やサービス品質に問題があり、担当者を変更しても根本的な解決にはならないと判断できるため、会社の変更を検討すべきです。
不動産会社を変える際の注意点
不動産会社を変える際には、いくつかの注意点があります。
ここでは、契約形態や自己都合の変更に関する注意点について、詳しく解説します。
契約形態の注意点
不動産会社を変えたい場合は、まず、不動産会社との契約形態を確認してください。
「一般媒介契約」をしている場合は、複数の不動産会社と契約できるため、特別な解除手続きは不要です。つまり、自由に他の不動産会社を利用できます。
一方「専任媒介契約」を結んでいる場合、最長3ヶ月は他の不動産会社に変更できません。
ただし、不正行為や相応の理由がある場合は解除を申し出ることができますので、不動産会社に相談してみましょう。
自己都合の変更は要注意
・不動産会社に落ち度がなく、自己都合で途中変更する場合は、人件費などの損害賠償請求の対象となる（より 手数料の安い不動産会社を見つけた など）
・自己都合による途中変更をしたという情報は、次の仲介不動産会社にも引き継がれることが多い。
・ただし、不動産会社によっては 期間中であっても違約金などなしに 解除できる場合もある。
・ どうしても購入を急いでいるわけでなければ、 専任媒介契約 期間 （3ヶ月）が過ぎるのを待った方が良い。契約更新しなければ自動的に解除となる。
専任媒介契約の期間中、自己都合で不動産会社を途中変更する場合は、損害賠償請求や罰金の対象となることがあります。
自己都合の理由としては、例えば「より手数料の安い不動産会社を見つけた」など、現在利用中の不動産会社に落ち度がないケースが挙げられます。
なお、自己都合による途中変更の情報は、次の仲介不動産会社に伝わることもあるため要注意です。
どうしても購入を急いでいるわけでなければ、専任媒介契約期間（最長3ヶ月間）が過ぎるのを待つことがベターです。契約更新しなければ、自動的に専任媒介契約は解除となります。
まとめ
良い不動産が購入できるかどうか、その大きな要素となっているのが「不動産会社の担当者」です。
行き届かない担当者に当たったら、すぐに担当者を変更してもらい、改善しなければ会社を変更することをおすすめします。
非常に高額な取引をすることになるので、無理に行き届かない担当者や不動産会社で我慢する必要はありません。
この記事を参考にぜひ、良い担当者と巡り合い、満足のいく不動産購入を実現してください。
