家賃は生活費の中でも大きな割合を占める支出です。
少しでも家賃を抑えられれば、その分自由に使えるお金が増えますよね。
そこで今回は、家賃を抑えるための16の方法をご紹介します。
家計が厳しい場合に併用したい生活術についても解説していますので、ぜひご覧ください。
収入に対する家賃の目安は、一般的に「手取りの3分の1程度」と言われています。
例えば30万円の手取りがある方は、10万円前後が、月々の家賃の目安となります。
なお、生活費の増加や収入の伸び悩みなどが不安な方は「手取りの4分の1程度」を目安にすると安心です。
家賃を抑えるための方法
ここからは、家賃を抑えるための具体的な方法を紹介します。
家賃は毎月の支出の中で大きな割合を占める固定費です。
家賃で家計の負担が大きくなっていると感じる場合は、ぜひ実践してみてください。
①家賃助成のある街に住む
新婚世帯・子育て世帯などに対して、地域によっては家賃助成制度を設けているケースがあります。
住むエリアの融通が利く場合は、各市区町村の家賃助成制度を調べてから、物件探しするのも良い方法です。
なお、対象となる自治体や制度の内容は様々なので、よくご確認ください。
また、家賃助成制度以外にも、住まいに関する補助制度を用意している自治体もあります。
②カード払いでポイントを得る
家賃の支払いは、口座引き落としや現金払いでなく、可能ならクレジットカード払いにすることで、ポイント還元を受けることが可能です。
クレジットカードのポイント還元率は0.5〜1.0%が一般的ですが、例えば月10万円の家賃をクレジットカード払いにすると、500〜1000円分相当のポイントが貯まります。
大した金額ではありませんが、年単位で見ると非常に大きな差となります。なお、還元率の高いクレジットカードを選ぶと、ポイントが貯まりやすく、さらにお得です。
③シェアハウスを利用
シェアハウスは、複数での同居を前提とした賃貸物件です。
一人暮らしと比較して大幅に家賃が低いことは少ないですが、趣味の合う仲間を見つけたり、 ライフスタイルや目標を共有したい場合などにおすすめです。
「女性限定」「光熱費込み」「家具家電付き」など様々な物件があるので、ご自身の条件に合う シェアハウスを探すと良いでしょう。
④ルームシェアを活用
ルームシェアとは、複数人で住居を共有することです。これにより、一人当たりの家賃負担を減らすことができます。
この他、水道光熱費などが節約できたり、一人暮らしと比較して防犯になることもメリットです。
ただし、共同生活のルールが守れないとトラブルにつながるほか、同居人の引っ越しなどによって残った人の家賃負担が増すリスクもあります。
⑤更新時期に家賃交渉してみる
契約更新時には家賃の値下げ交渉を試みるチャンスです。
特に周辺の同じ条件の物件相場と比較して割高な場合、お住まいの物件の空室が多い場合などは、値下げに応じてもらえる可能性があります。
なお、強引な交渉は逆効果になるので、誠意を持って冷静に話し合いましょう。
⑥ユニットバスの物件を選ぶ
浴室・洗面室・トイレが一体になった「ユニットバス」を備えた物件は、別々のバスルームとトイレを持つ物件に比べて家賃が安い傾向にあります。
スペースが一体化しているため、建築コストが抑えられ、それが家賃に反映されるためです。
「バス・トイレが別々でなくて良い」「湿気や狭さは気にならない」という方は、ユニットバスの物件を検討すると良いでしょう。
⑦告知事項ありの物件を選ぶ（瑕疵物件を選ぶ）
物件に何らかの問題がある/過去にあった物件は瑕疵物件（告知事項ありの物件）と呼ばれます。
一般的に「事故物件」を想像されるかもしれませんが「物件に物理的な不具合や欠陥がある」「日照・風通しが悪い/騒音がするなど環境的な問題がある」といったケースも含まれます。
このような物件は、一般的な物件に比べて家賃が低く設定されることがあるので、告知内容が気にならず、居住に関して特に問題がない場合は、住むことを検討しても良いでしょう。
⑧人気の高い物件を避ける
人気の高い物件は、高い家賃が設定されていることが一般的です。
例えば、新築物件・デザイナーズ物件・有名観光地や一等地の物件などは、高めの家賃が想定されるため、家賃を抑えたい方はこれらの物件を避けると良いでしょう。
⑨家賃相場が安いエリアを選ぶ
家賃相場は、地域によって大きく異なります。そのため家賃相場が安いエリアを選ぶことで、家賃を抑えることができます。
ただし、あまりに家賃相場が安いエリアでは、治安や交通の便などに問題が生じるケースもあります。
そこで、不動産会社などにも相談しつつ、穴場的なエリアを探してみましょう。
⑩新築・築浅の物件を避ける
新築・築浅の物件は、築年数が古い物件よりも家賃が高くなります。
そのため、築年数が古い物件を選ぶことで、家賃を抑えることが期待できます。
ただし、築年数が古い物件は、設備が古い場合もあるので、事前に確認が必要です。
⑪仲介手数料無料・礼金不要の物件を選ぶ
仲介手数料や礼金が必要な物件の場合、家賃以外にもまとまったお金が必要になります。
賃貸の仲介手数料は「家賃の0.5カ月～1カ月分」、礼金は「家賃の1～2ヶ月分」が、一般的な相場です。
ただし、これらは必ず発生する費用ではなく「仲介手数料無料」や「礼金不要」の物件を選ぶことで、初期費用を抑えることができます。
⑫閑散期に入居する
実は同じ物件であっても、 入居する時期によって家賃が変化します。
新生活が始まる1〜4月ほか、9～10月などは不動産屋の繁忙期に当たるため、この時期を避けることで安い家賃で入居できる可能性があります。
また閑散期で、人気の高い物件でなければ、家賃交渉できる可能性もあります。
⑬不動産会社を複数利用する
ひとつの不動産会社だけに頼るのではなく、複数の不動産会社を利用することで、より多くの物件情報を得ることができます。
また、不動産会社によって得意エリアや取り扱う物件の種類が異なるので、複数の不動産会社を比較検討することで、より自分に合った物件を見つけることができます。
なお、同じ物件を借りる場合でも、不動産会社によってかかる手数料が変わるケースもあるため、これも事前にチェックしてください。
⑭生活に最低限必要なスペースの物件を選ぶ
家賃は部屋の面積に比例して高くなることが一般的です。つまり、余分なスペースは家賃の増加につながります。
そのため、生活に必要最低限の広さの物件を選ぶことで、家賃を抑えることができます。
⑮連帯保証人を立てて保証会社を利用しない
賃貸契約において保証会社を利用する場合、保証料や更新料が発生します。
一方、賃貸契約において連帯保証人を立てることができれば、保証会社が不要となりこれらの費用が節約できる可能性があります。
なお、家賃が払えなくなった場合は、連帯保証人に迷惑がかかるためご注意ください。
また、近年では連帯保証人を立てても保証会社が必要なケースもあるため、賃貸契約前に確認が必要です。
⑯職場の家賃補助を忘れず利用する
多くの企業では「家賃補助制度」が設けられています。
この制度を利用することで、実質的な家賃負担を減らすことが可能です。
職場に家賃補助制度があるかどうか、分からない場合は人事部などに確認し、利用できる場合は積極的に申請しましょう。
また、家賃補助制度以外にも、住まいに関する補助制度が用意されているか、併せて確認すると良いでしょう。
家計が厳しい場合は生活術の活用も！
家賃を抑えても家計が厳しい場合などは、以下にご紹介する生活術も活用してみましょう。
水道光熱費を節約する
- こまめに電気を消す
- 待機電力を減らす
- 省エネ家電を使う
- エアコンの設定温度を調整する
- 照明をLEDに換える
- 洗濯機や冷蔵庫の使い方を見直す
- 電力会社の乗り換えを検討する
- ガスコンロの火力を調整する
- 鍋の蓋をする
- 余熱を利用して調理する
- 料理の一部に電子レンジを活用する
- ガス会社の乗り換えを検討する
- 水を出しっぱなしにしない
- シャワー時間を短くする
- 節水シャワーヘッドを使う
- 洗濯機や食器洗機の使い方を見直す
- 雨水を活用する
- 風呂の水を洗濯に活用する
食費を抑える
食費が高いと感じる場合も、ちょっとした工夫で食費を抑えることができます。
具体的には、デリバリーや外食を控えて自炊を増やす、まとめ買いをする、スーパーのセール や見切り品を利用する、業務用スーパーを利用するなどの方法があります。
ただし、食費を抑えることで健康に影響が出ないよう、ご注意ください。
通信費を抑える
スマートフォンやタブレットをご利用の方は、格安SIMに乗り換えることで、通信費を大幅に節約できる可能性があります。
また、不要な回線の解約、インターネット回線サービスの乗り換えなども有効です。
家具・家電を中古で購入する
家具や家電は、新品で購入するよりも、中古で購入する方が、費用を抑えることができます。
フリマアプリやオークションサイトなどを利用すれば、リサイクルショップよりもさらに安く購入できる可能性があります。
また、不要な家具・家電がないか、ご家族・友達・知人などに聞いておくことも有効です。
DIYでできることは自分でやる
簡単な修繕や工事、改修などは、業者を利用せず、自分でやった方がはるかにリーズナブルなケースもあります。
一方、うまくいかず結局業者を利用する必要が生じて、時間や手間が余計にかかる可能性もあります。
また、危険な作業では怪我のリスクもありますので、DIYは無理のない範囲で行うと良いでしょう。
まとめ
家賃を抑える方法は様々です。
自分に合った方法を見つけて、賢く家賃を節約しましょう。
それでも家計が厳しい場合は、併せて生活上の工夫も実践してみてください。
この記事を書いた人
宅地建物取引士、管理業務主任者、ファイナンシャルプランニング技能士、簿記、上級ウェブ解析士など様々な分野の資格を保有している編集部スタッフが「暮らし」に役立つ知っておきたい情報をお届けします。
