自宅の一室で仕事をする、SOHO（ソーホー）という働き方をご存知ですか？
通勤時間もなく、自分のペースで仕事ができるなど、メリットがたくさんあります。
一方で、デメリットや注意すべき点も存在します。
この記事では、SOHOのメリット・デメリットを具体的に解説し、SOHOを始める際の参考にしていただけるよう、様々な情報をまとめました。
この記事では、SOHOの基礎知識から、物件選びのポイント、成功するためのヒントまで、幅広くご紹介します。
SOHO（ソーホー）には、働き方と物件の名称の2つの意味があります。
はじめに、それぞれの意味をチェックします。
働き方としてのSOHO
SOHOとは「Small Office/Home Office」の略で、自宅や小さなオフィスで仕事をする働き方を指します。
近年、IT技術の発展や働き方改革の進展に伴い、SOHOで働く人も増えています。
個人事業主（フリーランス）に多い働き方ですが、法人として、1人または少数で働く場合などもSOHOと扱う場合があります。
物件の名称としてのSOHO
一方、不動産におけるSOHOは「住居兼事務所」として利用できるような賃貸物件の名称として使われます。一般的には「SOHO物件」とも呼ばれます。
純粋な事業用・オフィス用の物件や、居住用賃貸物件とは異なる点があるため、注意が必要です。
SOHOで働ける職業の例
SOHOで働ける職業、あるいはSOHO物件の対象となる職業としては、以下のようなものが挙げられます。
- ITエンジニア/プログラマー: プログラミングやシステム開発など、場所を選ばずに仕事ができる職業です。
- ライター: 記事作成やコンテンツ制作など、パソコンとインターネット環境さえあればどこでも仕事ができます。
- デザイナー: グラフィックデザインやWebデザインなど、クリエイティブな仕事もSOHOで可能です。
- コンサルタント: 顧客との打ち合わせはオンラインで行うことができ、場所にとらわれずに仕事ができます。
- 弁護士/税理士/会計士: それぞれ法律問題、税法、会計処理に関する専門家で、マンションの一室などでも業務が可能です。
- 鍼灸院: 鍼（はり）と灸（きゅう）を用いて、身体のバランスを整え、痛みや不調を改善する施術を実施します。
- マッサージ: 手や器具を用いて身体をマッサージし、筋肉の緊張をほぐし、リラックス効果をもたらす施術を実施します。
- エステサロン: 美容に関する専門的な施術を行う場所であり、フェイシャルケア、ボディケア、脱毛など、さまざまなメニューを提供します。
- パーソナルトレーニングジム: 個人の体力や目標に合わせて、専門のトレーナーが指導を行い、効率的に身体を鍛えることができる施設です。
SOHOの働き方のメリット
次に、SOHOの働き方のメリットとデメリットを確認します。
SOHOの働き方には、以下のように多くのメリットがあります。
自分の裁量で働き方や働く時間が決められる
SOHOでは、ご自身が個人事業主（フリーランス）や経営者となって働きます。
そのため決定権がご自身にあり、ご自身の裁量で多くのことが決められます。
例えば、働き方も「複数のクライアントから仕事を取ってバリバリ働く」「体力に自信がないので1日3時間までしか働かない」「夏と冬は1ヶ月ずつ長期休暇を取る」など、一般的なサラリーマンには難しい働き方も実現します。
働く環境が自由に構築できる
SOHOは、自分のペースで仕事を進めることができます。
そのため、家事、趣味などのプライベートも大切にするなど、ワークライフバランスを保ちやすいです。
また、休職や退職の原因となることもある、出産・育児、介護、病気などの状況でも、無理のない範囲で仕事が継続できるケースがあります。
プライベートと仕事が両立しやすい
SOHOでは、働く環境も自由に構築できます。
具体的にはエリア（立地）選びから、内装に至るまで、ご自身の好みに合わせて選択できます。
また、インテリアや備品、ビジネスに使用する機器などの選定も、ご自身の希望通りに構築することが可能です。
通勤の必要がない
自宅と仕事場を兼ねるSOHO物件の場合、通勤の必要がなくなります。
通勤時間や交通費が削減でき、時間の有効活用が可能です。
また、満員電車に揺られるストレスからも解放されます。
SOHOの働き方のデメリット
SOHOの働き方には、魅力的なメリットだけでなく、いくつかのデメリットも存在します。
SOHOに向いた職業は限られている
SOHOで働ける職業はご紹介しましたが、反対にSOHOに向いていない職業もあります。
具体的には、飲食系、物販系など「人の出入りが多く発生する職業」です。
このような職業の方は、働き手が少ない、あるいはお店の面積が狭くても、店舗専用物件を借りなければならないと考えられます。
自己管理が要求される
SOHOは、仕事に関する決定権や裁量がご自身にあります。言い換えれば「全てがご自身の責任になる」ということです。
例えば、仕事の締め切りや約束を守ることはもちろん、プライベートとの両立にも自己管理が要求されます。
特に、自宅兼オフィスのSOHO物件で過ごしている場合、プライベートと仕事の区別がつきにくくなり、時間の使い方が非効率的になる可能性もあるため、注意が必要です。
収入が不安定になる可能性がある
毎月一定以上の給与が振り込まれる会社員（正社員）と比べて、自営業者（フリーランス）・経営者である SOHOの収入は不安定になりがちです。
例えば、会社員（正社員）は、病気で休職したり、退職した場合も、すぐに収入がゼロになることはありません。
一方、自営業者（フリーランス）・経営者が特に備えることなく、病気で休職したり、廃業・倒産した場合は、その瞬間から収入を失う可能性があります。
SOHO物件のメリット
次に、SOHOの働き方ではなく、SOHO物件のメリット・ デメリットを確認します。
SOHO物件は、事業用物件を借りるのと比較して、以下のようなメリットがあります。
オフィス（事業用物件）の賃貸より初期費用がかからない
SOHO物件は、オフィス（事業用物件）を借りるよりも、初期費用がかからないことが多いです。
オフィス（事業用物件）では、賃料の6ヶ月〜10ヶ月分程度の保証金が必要となります。
一方、SOHO物件では居住用物件と同じく、そのような初期費用は発生せず、月々の賃料もSOHO物件より安い傾向です。
寝泊まりOK
オフィス（事業用物件）は住居ではないため、 頻繁な寝泊まりなどは認められません。
一方、自宅兼オフィスのSOHO物件であれば、仕事だけでなく、寝泊まりを含む日常生活ももちろん可能です。
このため「仕事に集中したいので数日間泊まり込みたい」「遅くまで仕事をして、帰宅の足がない」といった場合でも心配ありません。
退去時の費用があまりかからない
オフィス（事業用物件）の退去時には、居住用物件と比較して多くの現状回復費用がかかります。
これは「現状回復を借主が負担する特約」がついていることが多いためです。
一方、一般の居住用物件と同じく「通常損耗や経年劣化については現状回復が不要」なため、定期的に掃除をして綺麗に使用していれば、退去時の費用はかなり少なくなると期待できます。
解約時のスケジュールが立てやすい
オフィス（事業用物件）は、解約予告期間を3～6ヶ月前程度設けなければなりません。
一方、一般的な賃貸住宅と同様、解約予告期間が2ヶ月前で良いため、比較的短い期間で解約することが可能です。
このため、解約が必要になった時のスケジュールも立てやすいでしょう。
SOHO物件のデメリット
SOHO物件はメリットだけでなく、以下のようなデメリットも存在します。
中には、ビジネスの妨げとなる可能性があるデメリットもあるため、しっかり確認しておきましょう。
法人登記できないケースがある
SOHO物件は、物件の住所での法人登記ができないケースも多いです。
そのため現在、個人事業主（フリーランス）で働いており 法人化（法人成り）を考えている方は別のオフィスを借りることを検討しなければなりません。
なお、SOHO物件では一部、法人登記が可能なものもあるため、会社設立を検討している場合は、事前に確認が必要です。
表札や看板の設置が制限される
SOHO物件は、表札や看板の設置が制限されることがあります。
個人名の表札の下に併記できるケースもありますが、大々的に事務所の存在をアピールすることは難しいでしょう。
そのため、美容室やパーソナルトレーニングジムなど、一定の来客が見込まれるビジネスの場合は、不便を感じる場合があります。
不特定多数が出入りする職種の場合、 契約できない可能性がある
飲食系、物販系、美容室、サロンなど、不特定多数の人が訪れるようなビジネスの場合、SOHO物件と契約できない場合があります。
これは、他の入居者への迷惑や不安につながったり、近隣住民からのクレームに繋がる可能性があるためです。
このほか「大きな音が発生する職業」「荷物の出入りが頻繁に発生する職業」なども、SOHO物件と契約できない可能性があります。
ただし、これらの職業が絶対に契約できないわけではなく、大家さんなどの理解により受け入れてくれるケースもあります。
回線速度・電気容量・間取りなどがビジネスに向いていない物件もある
SOHO物件は、設備がビジネスユースではなく、 一般居住用であるケースも多いです。
そのため、インターネット回線速度が遅かったり、電気容量が不足する事態も想定され、ビジネスに支障が出る可能性があります。
また、業種によっては間取りが狭すぎたり、収納スペースが不足していたりなど、働きづらいと感じることがあります。
SOHOに向いた間取り
SOHOに向いた間取りの基本は「プライベートと仕事がしっかり分けられる空間になっていること」です。
その上で、SOHOに向いた間取りとしては、以下のようなものが挙げられます。
複数の部屋がある: プライベートな空間と仕事場が分けられないので、1K・ワンルームなどは向いていません。
プライベートスペースが奥にある: 仕事のスペースがプライベートスペースより奥にある場合、 来客者がプライベートスペースを通らなければならなくなります。
十分な収納スペースがある: 書類や資料、備品などを整理整頓できます。
SOHO物件の選び方
最後に、具体的なSOHO物件の選び方のポイントをご紹介します。
電気容量・電源数に問題がない
SOHOの業種によっては、多くの電子機器を使用したり、大きな電気容量が必要となる可能性があります。
機器を同時に使用しても、電力が足りるように、電気容量と電源数を事前に確認しましょう。
ネット回線速度が十分
オンライン会議やデータ転送など、インターネット回線を頻繁に利用する場合は、高速な回線を選ぶことが重要です。
当てはまる業種の方は、光回線や高速インターネットが利用可能なSOHO物件を探してください。
間取りに問題がない
仕事に集中できる静かな空間があるか、収納スペースが十分かなどを確認しましょう。
また、ストレスなく仕事や日常生活を送りたい方は、広さだけでなく、動線の良い物件を選ぶことも大きなポイントです。
十分な防音性がある
オンライン会議や打ち合わせ、機材の使用で音が出る可能性がある場合は、物件の防音性も重要です。
騒音のクレームが続くと、退去勧告が出されるケースもあるため、防音性が十分な物件を選びましょう。
なお、建物の防音性は一般的に、木造や軽量鉄骨よりも、鉄筋コンクリートや鉄筋鉄骨コンクリートの方が優れていると言われています。
この他、二重窓になっていれば、そうでない窓よりも高い遮音性が期待できます。
まとめ
SOHOは、フレキシブルな働き方として、ますます注目されています。
SOHOでスムーズに授業を成長させるためには、適切なSOHO物件を選ぶことが重要です。
この記事を参考に、あなたの事業に最適なSOHO物件を見つけてください。
この記事を書いた人
宅地建物取引士、管理業務主任者、ファイナンシャルプランニング技能士、簿記、上級ウェブ解析士など様々な分野の資格を保有している編集部スタッフが「暮らし」に役立つ知っておきたい情報をお届けします。
